日本株って将来性あるの?
日経平均株価は、2020年のコロナショックから徐々に回復。
2024/7には、史上最高値を更新し、4万1200円前後隣りました。
今後さらに高値を更新できるのか?
もしくは調整するのか?
と見通しがなかなか立たない状況が続いています。
- 日本株って今後どうなるの?
- 将来性ってあるの?
- これから投資しても大丈夫?
といった不安を抱えている方も多いでしょう。
日本株の将来性を考えるヒントとなる、下記についてまとめました。
- 日本株の見通し(アナリスト見解まとめ)
- 大手日本企業の事業内容・取り組み
米国株は長期に渡り成長を続け、株主還元も充実しています。
米国人を中心に、一部の人は株高の恩恵を受け続けてきました。
新NISAも始まったこのタイミングで、米国株成長の恩恵をあなたも享受しませんか?
米国株未経験者の方も、米シリコンバレー発・世界で2,000万人以上が利用する米国株アプリ「moomoo証券」があれば大丈夫。
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また、2024年から始まった新NISAにも対応しており、新NISAの米国株取引手数料はなんと0円!
詳しくは下記からご確認ください。
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日本株の将来性は?
今後の見通し
今後の日経平均株価に対しては、多くのアナリストは強気の見通しを立てています。
2024年後半の値動きについて、専門家の7割が「強気」の見通しを持ち、残る3割は「中立」や「弱気」の見通しを持っている。
強気派の根拠は「新NISAの浸透で、貯蓄から投資に資金が流入。強い“買い”需要が続く見通しだから」「東証改革の効果で、増配や自社株買いなどの株主還元が続くから」「インフレと賃上げの好循環が見込まれるから」「半導体株ブームは来年に向けて再燃が見込まれるから」など、さまざまだ。
引用元:ZAIオンライン
アナリスト予想通りになるかどうかは、
- 米国の大統領選挙の影響
- 海外投資家による現物買い
- 生成AIブームによる半導体関連株の上昇
といったあたりがポイントになりそうです。
日本株の将来性は?
大手日本企業の事業内容・取り組み
今回は、大手日本企業の事業内容・最新の取り組みについてご紹介します。
- 楽天グループ
- NTTグループ
- LINEヤフー(旧Zホールディングス)
- SONY
- Softbank
- トヨタ自動車
- 日産自動車
- ENEOS
- ANAホールディングス
- Nidec(旧:日本電産)
- 東京電力ホールディングス
日本株の将来性を考えるヒントにしてみてください。
楽天グループ
楽天グループは1997年の創業以来、
- 27期連続増収
- 売上収益2.07兆円
を誇る日本のメガベンチャーです。
2023年度も前年同期比7.8%の増収をするなど、まだまだ成長を続けています。
特徴は、ECサービス(楽天市場)起点とした楽天経済圏。
国内では1億人以上が楽天IDを保有しています。
その一方で、モバイル事業への参入による基地局への先行投資で、赤字が続いています。
戦略性に疑問を持つ人も少なくありません。
しかしながら、その多額の先行投資は、世界から大注目される「楽天シンフォニー」で取り返す算段だと思われます。
注目の取り組み内容や、ビジネスモデルは下記にまとめています。
NTTグループ(日本電信電話)
2023年度のNTTグループ全体の売上高は約13.4兆円。
日本企業の売上高ランキングでは、第7位です。
連結子会社を900社超も持つ、超巨大な企業グループ。
通信、携帯、システム開発など多様なリソースをグループに抱えるのが強みです。
NTTは、次世代通信基盤「IOWN」に社運をかけて取り組んでおり、世界標準を取りに行こうとしています。
そんなNTTの今後の株価を左右する注力領域は下記でまとめています。
LINEヤフー(旧Zホールディングス)
2019年に、国内大手のYahoo!JapanとLINEが経営統合し、誕生したZホールディングス。
2023年には更なる再編によりLINEヤフーとして生まれ変わりました。
事業内容は大きく分けて下記4つですが、それぞれ名だたるブランドを傘下に持っています。
- メディア事業
LINE、Yahooポータル、スポーツメディアのSportsNavi、レシピ動画事業のdelyなど - コマース事業
Yahoo!ショッピング、PayPayフリマ、LINEショッピング、ZOZO、ASKULなど - 戦略事業
PayPay(決済、カード、銀行、保険、アセマネ)、LINE PayやLINE Financialなど - その他
Z venture Capital、出前館
そんなLINEヤフーですが、2010年代以降、長らく株価は横ばい。
日本を代表するテック企業となり、成長軌道に乗ることができるのでしょうか。
成長戦略・注目の取り組みは下記でまとめています。
SONY(ソニー)
ソニーは「クリエイティビティとテクノロジーの力で、世界を感動で満たす」をパーパスとし、「感動体験」をプロデュースするための多様な事業を展開しています。
- プレイステーション(ゲーム事業)
- ウォークマン(音楽事業)
- カメラ・テレビ(エンタテイメント・テクノロジ事業)
- ソニー銀行、ソニー生命保険、ソニー損害保険など (金融事業)
- 鬼滅の刃のアニメ化・映画化を企画(映画事業)
- 産業用やメタバースに使われるセンサー(イメージ&センシング事業)
また、ソニーは海外売上比率が7割を超えるグローバル企業です。
日本国内は経済が縮小する中、ソニーは世界の成長を取り込むことができます。
ソニーの今後を占う注力事業は下記でまとめています。
SoftBank(ソフトバンク)
ソフトバンクグループの創業者 孫正義氏は「人々を幸せにする情報革命」をビジョンに掲げています。
そのビジョンを達成する手段として、投資ファンド「ソフトバンクビジョンファンド(SVF)」を立ち上げました。
SVFファンドでは、現在400社を超える有力スタートアップへ出資。
一時は世界第2位の規模を誇るファンドになりました。
過去にはアリババやDiDi、Uberといった企業に出資をして、リターンを得てきました。
今後においても、投資先の企業が上場し、投資資金を回収できるかがソフトバンクグループの業績・株価のカギとなると言えます。
有力投資先の事業内容・今後の見通しは下記でまとめています。
トヨタ自動車
トヨタは売上の85%以上を海外で売り上げる、日本発・世界的な自動車メーカー。
国内自動車メーカーの売上で比較してみても、トヨタがダントツ一位。
その一方で、世の中的には脱炭素に移行する動きがあります。
ガソリン車で成長を続けてきたトヨタにとっては、今後の懸念となることは間違いありません。
トヨタは来る脱炭素社会の到来に向けて、全方位戦略(マルチパスウェイ)を掲げています。
脱炭素に関してEVに固執せず、様々な技術の可能性を模索し、複数の経路をとる考え方です。
マルチパスウェイ戦略の概要や現在地について、下記でまとめています。
日産自動車
1933年に日本で最初の自動車会社として誕生した日産自動車。
企業理念(NISSAN DNA)として「他のやらぬことをやる」を掲げています。
また、CMなどで「技術の日産」というフレーズを聞いたことがある方は多いのではないでしょうか。
常に最新の商品開発や技術革新に取り組むことに重きを置いています。
日産自動車の足元の株価は軟調。
しかし、実は日産はEV車の開発に強みがあります。
EV車の開発・販売実績はトヨタ・ホンダよりも先行。
詳しくは下記にまとめています。
ENEOS(エネオス)
エネオスは1888年創業の歴史ある会社。
出光興産とコスモエネルギーHD並び、石油元売り大手と呼ばれています。
2024年3月期の売上高は13兆円超と、3社の中でもダントツの一位。
その一方で、脱炭素社会に向けたエネオスの将来はある?など、疑問に思っている方も多いのではないでしょうか。
未来に目を向けると、エネルギー分野は急速に変化しており、エネオスも新たな挑戦に立ち向かっています。
詳しくは下記でまとめています。
ANAホールディングス
ANAホールディングスは、日本の大手航空会社です。
コロナ禍において、業績・株価ともに大打撃を受けました。
実は、ANAホールディングスは航空事業の強みを活かし、非航空事業でのビジネス拡大を目指しています。
ANAホールディングスの事業概要や直近の業績、2030年に向けた今後の戦略は下記でまとめています。
Nidec(旧:日本電産)
日本電産(ニデック)は身の回りの「回るもの、動くもの」に欠かせない部品を製造・販売している会社です。
例えば、あなたの家にある
- 洗濯機
- エアコン
- スマートフォン
- パソコン
などには、日本電産のモータや精密機器が使われています。
詳しい事業内容や今後の戦略などは、下記でまとめています。
東京電力ホールディングス(TEPCO)
東京電力ホールディングスは売上ベースで日本最大の電力会社。
2022年度の売上高は8兆1,122億円・経常利益は▲2,853億円、2023年度の売上高は6兆9,183億円・経常利益は4,255億円でした。
また、福島原発事故による賠償金支払いは現在も重くのしかかっています。
国からの支援金を頼りに、合計10兆円にものぼる金額を賠償しています。
直近の株価は低迷の傾向。
その理由や注目事業を下記にまとめています。
まだ米国株投資を始めていない方へ
米国株は長期に渡って高成長を持続してきました。
米国人を中心に、一部の人は株高の恩恵を受け続けています。
新NISAも始まるこのタイミングで、米国株成長の恩恵をあなたも享受しませんか?
米シリコンバレー発の次世代米国株取引アプリ「moomoo証券」が日本に上陸。
世界で2,000万人以上が利用する本場・大手サービスならではのメリットが盛り沢山です。
中でも、約定金額に依らない一律の手数料は画期的で、投資家に多くの利益をもたらします。
購入株数 (株) | moomoo証券の手数料 (米ドル) | 計算式 | 他の証券会社の手数料 (米ドル) | 計算式 |
---|---|---|---|---|
1株 | 1.99 | 一律 | 2.15 | 477×1×0.0045 |
3株 | 1.99 | 一律 | 6.44 | 477×3×0.0045 |
5株 | 1.99 | 一律 | 10.73 | 477×5×0.0045 |
※エヌビディアの株価は記事作成時点の477ドル/株とします。
※比較対象の手数料体系は、現在大手ネット証券で主流の「約定金額×0.45%」とします。
※「他の証券会社の手数料」は20米ドルなどの上限が設けられていることが多いです
他の証券会社では、購入枚数が増えるにつれて手数料は増加します。
一方で、moomoo証券の手数料は一律のため、購入枚数が多いほどお得に!
エヌビディアの上記例に限っては、1株からmoomoo証券の方がお得です。
手数料負担を軽減することで、より多くの資金を投資に振り向けることができ、中長期でリターンの増加に直結します。
また、2024年から始まった新NISAにも対応しており、新NISAの米国株取引手数料はなんと0円!
moomoo証券は少しでもコスト負担を抑えつつ、米国経済成長の恩恵を受けたい方に必見。
今なら新規口座開設完了で2ヶ月間は取引手数料無料、かつ最大100,000万円相当の特典がもらえる特別キャンペーン中!
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日本株の将来性
まとめ
日本株の将来性について、まとめました。
多くのアナリストは、日経株価平均の今後の見通しは、前向きに考えています。
また、さらに長期的な目線で見ても、大手日本企業各社は次なるビジネスの種まきは着々と進んでいるように見えます。
この内容を参考に、日本株の将来性を考えてみてはいかがでしょうか。
当メディアでは、日本株だけでなく、米国株についても個人投資家に人気の銘柄の事業内容や注目の取り組みをまとめています。
代表的な記事のリンクを下記に用意したので、ぜひご覧ください。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。