トヨタ自動車の今後の株価は?
時価総額日本一を誇るトヨタ自動車。
2022年には世界の新車販売台数がNo.1になり、世界でも有数の自動車メーカーの一つです。
とはいえ、今後はEV車の普及が予想されており、トヨタが得意とするガソリン車への風向きは厳しいです。
そのような中、トヨタ自動車の株価に将来性はあるのでしょうか?
トヨタ自動車の10年後の株価を左右する下記についてまとめました。
- マルチパスウェイ戦略
- 戦略を成功に導くための3つの注目ポイント
トヨタ自動車の10年後の株価:
トヨタ自動車とは
トヨタ自動車の概要
トヨタは売上の85%以上を海外で売り上げる、日本発・世界的な自動車メーカーです。
1933年に現在の(株)豊田自動繊機が社内に設立した自動車部がルーツです。
その後、1937年にトヨタ自動車工業(株)として独立企業になり、今に至ります。
国内自動車メーカーの売上で比較してみても、トヨタがダントツ一位。
企業 | 年間売上 |
---|---|
トヨタ | 約45兆円 |
ホンダ | 約20兆円 |
日産 | 約12兆円 |
スズキ | 約5兆円 |
マツダ | 約5兆円 |
コンパクトカーからミニバンまでほぼ全ての車種をラインナップしていることも特徴です。
直近の業績
日産自動車の直近5年の業績は下記の通りです。
売上高 | 前年度成長率 | 営業利益率 | |
---|---|---|---|
2024年3月期 | 45兆0953億円 | 21.4% | 11.9% |
2023年3月期 | 37兆3715億円 | 18.4% | 7.3% |
2022年3月期 | 31兆3796億円 | 15.3% | 9.5% |
2021年3月期 | 27兆2146億円 | ▲8.9% | 8.1% |
2020年3月期 | 29兆8665億円 | – | 8.0% |
2021年3月期でマイナス成長率だったものの、その後は好調に業績を伸ばしていると言えます。
その一方で、世の中的には脱炭素に移行する動きがあります。
ガソリン車で成長を続けてきたトヨタの持続的成長への懸念となることは間違いありません。
今後、トヨタ自動車はどのように乗り切るのでしょうか。
トヨタ自動車の10年後の株価:
マルチパスウェイ戦略
トヨタは来る脱炭素社会の到来に向けて、全方位戦略(マルチパスウェイ)を掲げています。
脱炭素に関して一つの手段に固執せず、様々な技術の可能性を模索し、複数の経路をとる考え方です。
ガソリン車を含む複数の手段を提供する中で、適材適所で脱炭素へ適用します。
具体的には、トヨタ自動車は下記に対しての投資をする方針。
現在の技術レベルだと、下に行くほど価格は高くなり、CO2排出量は小さくなります。
- 内燃料機関車:ガソリン車などエンジンだけで駆動する
- ハイブリッド車:電気とガソリンの二つの動力で動く
- プラグインハイブリット車:充電可能なハイブリッド車
- 電気自動車(EV/BEV):電気だけで動く
- 燃料電池車(FCV):水素から電気を作って走行する
なお、トヨタが全方位戦略を取る背景には、まだ脱炭素に係る世の中の方針が流動的なことがあります。
実際、トヨタの佐藤社長も「カーボンニュートラルに全力で取り組むが、正解がわからないから選択肢の“幅”を広げることが大事」と発言しています。
例えば、EUは2035年にはガソリン車の新車販売を禁じる方針を示していましたが、今年に入り撤回されました。
ドイツなど一部の自動車産業から強い要請があったと考えられます。
また、乗用車はEV車が標準になりそうですが、中長距離の輸送車は燃料電池車に傾いている等、まさに日進月歩の世界です。
脱炭素に向けた世の中の潮流が見えきらず、今後の技術革新によっては新たなトレンドが生まれる可能性も否定できません。
このような背景から、業界リーダーで比較的豊富な投資余力を持つトヨタは、全方位に投資する戦略(=マルチパスウェイ戦略)をとっています。
トヨタ自動車の10年後の株価:
マルチパスウェイ戦略の3つの注目ポイント
マルチパスウェイ戦略を成功に導くための3つのポイントをまとめました。
下記3つのポイントが、トヨタ自動車の10年後の株価を左右する注目ポイントとなることでしょう。
- EV車の生産体制の整備
- 既存資産との調整
- 付加価値への投資
それぞれについて詳しく見ていきます。
①EV車の生産体制の整備
今後、環境対応社が主流になる中、トヨタ自動車は潮流を見定め、EV車の生産体制を整備する必要があります。
実際、EV車に関しては、テスラやBYDなどの専業メーカで既にシェアを広げつつある業者がある中、
「トヨタは乗り遅れてしまわないか?」
と、一部の投資家は懸念しています。
トヨタ自動車のEV車に対する現状と目標は、下記の通り。
現状/目標 | EV生産台数 |
---|---|
現状(2022年度) | 2万9千台 |
目標(2030年) | 350万台 |
一方、2022年時点でテスラは131万台、BYDは186万台と、EV車の量産化に既に成功しています。
また、テスラは2030年には年間1,000万台〜2,000万台の生産を目指すなど、野心的な計画を掲げています。
現状、EV車の生産能力という観点では大きな差が生まれていることは明らかです。
トヨタが全方位戦略をとっているのに対し、海外の自動車メーカーはEVへの投資に集中しています。
日本政府は、2035年までに乗用車の新車販売で電動車100%の目標を掲げるなど、ガソリン車以外が主流になる未来はそう遠くないです。
- EV車が主流になる流れが本命な中、 引き続き全方位戦略を継続するのか?
- もしくはどこかのタイミングでEVに注力をしてくるのか?
EV競争の中で、トヨタが世界最大級の自動車メーカーとして君臨し続けられるのかを市場は注目しています。
【2023/10/17 追記】
全固体電池の量産に関して、出光との協業が発表されました。
マルチパスウェイ戦略は維持しつつ、全固体電池を搭載したEVの2027年、2028年頃の市場投入を目指します。
②既存資産との調整
トヨタがこれまでに築き上げてきた下記プロセスは、基本的にガソリン車の製造に最適化されています。
- 工場の製造ライン
- 下請け業者を含むサプライチェーン
- 各地域のディーラーなどの販売チャネル etc…
トヨタ自動車が全方位戦略を掲げるもう一つの背景として、トヨタがこれまで築き上げてきた強み・資産を一気に捨て去ることはできないという事情は少なからずあるでしょう。
これらの既存資産をどう調整しつつ脱炭素にシフトできるかが、トヨタ自動車の命運を握るといっても過言ではないです。
様々なサプライヤーやディーラーとのネットワークを最適化する中で、世界No.1まで上り詰めたトヨタ自動車です。
そういった過去から関係性をうまく調整しつつ、社として本当に行くべき方向に舵を切れるか注目です。
③付加価値創出への投資
EV車はガソリン車に比べて製造が容易です。
「良い品質の自動車を製造できる」こと自体への価値は相対的に低くなると考えられます。
その際に、これまで以上に自動車でどのような体験や付加価値を提供できるかが肝になります。
この点、トヨタはテクノロジーによる自動車の“知能化”に取り組んでいます。
トヨタが取り組む自動車の“知能化”の一例として、Areneと呼ばれる車載OSを開発しています。
Areneでは下記のような付加価値を届けることが目指されています。
- 運転者に合わせて乗り味を調整できる
- 使えば使うほどユーザーに馴染む
- 自動運転技術で安全性が担保される
上記のような次世代のモビリティ体験を実現するために、トヨタは静岡県にWoven Cityという街を開発しています。
トヨタの関係者など実際に人が生活するリアルな街で、新たなサービスや仕組みが試行されます。
これまで、車の性能を測るためにはテストコースで十分でした。
一方、人々の生活に溶け込み、“体験”を創出する車をテストする場としてWoven Cityは作られています。
現在は建設中で、2024年には一部開業すると言われています。
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トヨタ自動車の10年後の株価
まとめ
本記事では、トヨタ自動車の10年後の株価を考えるためのヒントとなるマルチパスウェイ戦略と、実現のための注目ポイントまとめました。
ガソリン車で世界No1にのぼり詰めたトヨタ自動車。
脱炭素社会においても業界のリーダーとなるべく、EVやFCVなど全方位に投資する戦略をとっています。
その戦略が吉と出るか凶と出るか、非常に注目です。
その他、当メディアでは、米国株・日本株の注目銘柄について、投資判断に役立つ最新情報をまとめています。
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最後までお読みいただき、ありがとうございました。